実際に転職活動を始める前に、何故転職を考えたのか、じっくりと考えてみるべきです。そうしなければ、また「転職したい」と、転職を繰り返してしまう原因になりかねます。理由は色々あるだろうし、1つの事で特定は出来ないかもしれません。経理など管理部門では、人間関係などのネガティブなものが多いかもしれませんが、転職の動機は前向きなものにしたいですね。「給与が不満だから転職したい」と考えるよりは、「給与をアップさせたいから転職」と考えるほうが前向きでしょう。同じようにも思えますが、後ろ向きか前向きかでは転職活動の結果もだいぶ変わってくると思います。
就業規則に同業他社への転職についての記載がなければ問題はありません。ただし、現在勤務している企業の情報や、取引先・顧客情報など守秘義務のある情報の提供を求められているような場合であれば、考え直した方が良いでしょう。
募集要項に未経験可と書いてあれば、応募するのにためらう必要はないでしょう。ただ専門知識を有する専門職の場合、採用は厳しいかと思われます。企業がどんな人材を求めるのかを踏まえ、自分の今までの経験を活かせるような場合は未経験でもハンデを感じないかもしれません。
求人内容について問い合わせるのはかまいません。何について質問したいのかをまとめ、どこで求人情報を見たのかを伝えるようにしましょう。名前と連絡先を聞かれる事もあるので、電話やメールのマナーには充分注意すること。
実際に応募する前に、転職する理由を考え転職先に求める事を書き出し、それに優先順位を付けてみましょう。妥協できる点、出来ない点を決めて、求人内容を比べて企業を選ぶのが良いだろう。
「資本金」「従業員数」「売上高」などによって判断が可能ですが、どれも業界や会社によって異なります。同業界同士であれば、比較できますので参考にしましょう。売上高については、最近1年の売り上げだけではなく数年の伸びなどを調べるのがポイント。
退職理由が明確であれば、選考に影響はありませんが、転職活動は在職中に始めたほうが良いでしょう。退職後の場合は時間的余裕ができ、じっくりと転職活動を出来るというメリットもありますが、生活費など金銭的な面に不安が生じる事があります。特別な理由がなければ在職中から転職活動をはじめましょう。やむを得ず退職後に転職活動を始める場合は、金銭面での心配がないように計画を立てましょう。
年間を通じて大きな変動はありませんが、決算の時期、新規プロジェクトの始まることが多い4月や10月 の採用に向け、3月や9月の求人数は多少増えます。
退職したい理由が明確であり、客観的に納得できるものであれば印象が悪くなる事はありません。職務経歴書や面接などでフォローしましょう。